市場を取り巻く状況は、何一つ変わりません。ただし、米中間で話し合いが行われ、米国の対中関税が大幅に引き下げられれば、株価は大きく上昇することでしょう。それがいつになるのか、先が見通せません。まだ買える状況ではないので、引き続き様子見に徹したいと思います。
オルカン一択じゃ資産は大して増えない。ハイリスク資産だけでは危険すぎて精神的に持たない。比較的安全な指数連動型 ETF と、大きな上昇が見込める急成長株の組み合わせ。適度なスリルも味わえて資産も増える。これ、いいんじゃない?
2025年4月23日水曜日
2025年4月18日金曜日
2週連続プラス
今日の日本株は、半導体関連が弱かったですが、それ以外はしっかりとしていて、日経平均は +1.03%、TOPIX は +1.14%、グロース 250 は +3.73% と上昇しました。NFインド株 (1678)も +1.35% と上昇した結果、保有資産は次のようになりました。
今夜は Good Friday で米国市場が休場のため、今週はこれで終了です。今週の週間利益は 10,525円で、2週連続のプラスとなりました。年初来利益は ▼165,116円で、大きなマイナスです。
日本株とインド株は、底を打った気配です。しかし、ドル安の進行もあって、米国株の右肩下がりが続いています。トランプにとって、この状態は非常にまずいです。このままでは、国民の不満が高まります。トランプは、パウエルFRB議長に圧力をかけて、利下げさせようとしていますが、インフレ再燃を懸念するパウエル議長は様子見を決め込んでいて、利下げを急ぐ気配はありません。
トランプ政権は、関税問題を急いで収束させ、早急に大型減税を発表しない限り、危機的な状況に陥りそうです。
2025年4月17日木曜日
トランプ次第相場
日米交渉がスタートしました。米側は、トランプまで出席するという異例の対応。米側から厳しい要求はなかったようで、為替の話しも出なかったとか。これに安心して、今日の日本株は寄りから引けにかけて大きく上昇しました。
相変わらずのトランプ次第相場です。これほど先行き不透明では、企業は設備投資計画を進めるわけにはいかないだろうし、設備投資が大きく落ち込めば景気が悪くなるだろうし、関税強化で物価が上がるのなら消費者は財布の紐を締めるだろうし、米国にとって良いことはなさそうなのに、振り上げた拳を簡単には下ろせないトランプ政権は、今後も関税政策を継続しそうです。まったく、困ったものです。
2025年4月14日月曜日
寝ていたほうがマシ
対中関税からスマホ、パソコン、電子部品、半導体製造装置などを除外すると発表されたかと思ったら、それらを含む別の新たな関税が課されるとの発言があったりして、今日のドル円は高値144.05円、安値142.21円、値幅 2円近い乱高下となるなど、市場は大きく振り回されました。
日本株は、日経平均が +1.18%、TOPIX が +0.88%、グロース 250 が +0.40% と上昇しましたが、このままどんどん上がるような勢いはありませんでした。
中国はトランプ関税に屈するどころか、交渉する気も見せず、米国の自滅を待つ作戦のようです。米国のインフレ再燃と景気悪化が懸念されます。
トランプ関税で一喜一憂しても、疲れるだけで 1円も儲かりません。GW 明けまで、チャートも見ずに、寝ていたほうが良さそうです。
2025年4月12日土曜日
3週間ぶりにプラス
前代未聞のトランプ関税の影響で株価が乱高下した1週間が終わりました。
個々の保有銘柄の年初を100としたときの値動きは、次のとおりです。
ロケット・ラボ(RKLB)が大きく反発しました。どうやら底打ちしたようです。本来ならジョビー・アビエーション(JOBY)も同じくらい反発するはずなのですが、モルガン・スタンレーが関税の影響を理由に JOBY を格下げしたため、反発が限定的となりました。
週間利益は 4万42円で3週間ぶりのプラス、年初来利益は ▼17万5,641円となりました。
個々の保有銘柄の年初を100としたときの値動きは、次のとおりです。
ロケット・ラボ(RKLB)が大きく反発しました。どうやら底打ちしたようです。本来ならジョビー・アビエーション(JOBY)も同じくらい反発するはずなのですが、モルガン・スタンレーが関税の影響を理由に JOBY を格下げしたため、反発が限定的となりました。
現在の保有資産は、次のとおりです。
2025年4月11日金曜日
鯨幕相場
今日は、昨日の上昇を打ち消すかのように日米とも株価が下落しました。
上がった翌日は下がり、下がった翌日は上がる。まさに、陽線と陰線が交互に現れる鯨幕相場です。
国別の相互関税は90日間停止されたものの、世界の国々への10%の関税は残りました。
対中関税は 145% という大きさになり、米国民は今後、中国からの輸入商品の価格高騰に見舞われることになります。インフレは避けられそうになく、米国は株安、債権安、ドル安のトリプル安に陥っています。
先行きが見通せない中で、これから米国の決算発表シーズンを迎えます。各企業がどのような業績見通しを発表するのかに注目したいと思います。
2025年4月10日木曜日
相互関税停止で株価急騰
昨夜、トランプ政権が相互関税の90日間停止を発表し、米国株が急騰しました。
今回の相互関税停止は、トランプ大統領が株安、債権安に耐え切れなくなくなったためだと思います。株安、債権安が長引くとトランプ支持率が大きく下がる可能性があります。待望の減税案も、議会を通過するかどうか微妙になってきたので、トランプ氏もやむなく折れたのでしょう。
世界各国を貿易交渉のテーブルに引きずり出したので、トランプの脅しが成功したのかもしれません。今後は、市場に好影響を与えるような政策を打ち出してほしいものです。
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